私たちは、社会の一員として地域の中で生活している。したがって、自分が住む家だけでなく、まわりの住環境がどれだけ充実しているかが、暮らしやすいまちづくりの重要な要素である。たとえば、私たちの生活を支える道路、公園、学校、病院などの［　ア　］が整備されていなければ、暮らしやすいまちとはいえない。
また、すべての人が安心して暮らせるには、障害のある人もない人も、ともに普通の生活を送ることができる［　イ　］の考え方に基づいたまちづくりが求められている。
2006年には、すべての人の移動と施設利用の利便性と安全性の向上のため、いわゆるバリアフリー新法（※）が施行されたし、さらにすべての生活者に適合する基準や仕様を求める［　ウ　］の考え方が普及しつつある。また、私たち自身が主体的に福祉に参加するボランティア活動や、働く人自身が所有し経営に参加する［　エ　］の取組みも重要になっている。
こうした変化の背景には、生活全体を量から質に転換し、精神や生存の価値を尊重する［　オ　］の考え方があるといえよう。