令和7年度の行政書士試験対策の個別指導開講

令和2年・2020|問55|基礎知識

インターネット通信で用いられる略称に関する次のア~オの記述のうち、妥当なものの組合せはどれか。

ア.BCCとは、BACKUP CODE FOR CLIENTの略称。インターネット通信を利用する場合に利用者のデータのバックアップをおこなう機能。

イ.SMTPとは、SIMPLE MAIL TRANSFER PROTOCOLの略称。電子メールを送信するための通信プロトコル。

ウ.SSLとは、SOCIAL SERVICE LINEの略称。インターネット上でSNSを安全に利用するための専用線。

エ.HTTPとは、HYPERTEXT TRANSFER PROTOCOLの略称。WEB上でホストサーバーとクライアント間で情報を送受信することを可能にする通信プロトコル。

オ.URLとは、USER REFERENCING LOCATIONの略称。インターネット上の情報発信ユーザーの位置を特定する符号。

  1. ア・イ
  2. ア・オ
  3. イ・エ
  4. ウ・エ
  5. ウ・オ

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【答え】:3

【解説】
ア.BCCとは、BACKUP CODE FOR CLIENTの略称。インターネット通信を利用する場合に利用者のデータのバックアップをおこなう機能。

ア・・・誤り

「BCC」とは、「Blind Carbon Copy」の略で、電子メールの宛先指定の一種です。

他の受信者に知らせずに複製を送信する先を指定できるものを言います。

送信者がメールの作成・送信時に指定し、複数のアドレスを指定することもできます。

例えば、Xに送るメールを、X以外のYとZにばれないように送るためには、Xを「TO」・Yを「BCC」・Zを「BCC」として送信すれば、

XもYもZも、自分以外の誰にこのメールが送られているのかは分かりません。

イ.SMTPとは、SIMPLE MAIL TRANSFER PROTOCOLの略称。電子メールを送信するための通信プロトコル。

イ・・・正しい

「SMTP」とは、「Simple Mail Transfer Protocol」の略で、電子メールを送信するための通信プロトコル(通信ルール)の一つ。

送信者は、メールを「送信メールサーバー」に送り、そこから、受信側の「受信メールサーバー」にメールが届けられます。

そして、受信者は、「受信メールサーバー」にメールがあるかを確認しに行き、メールがあれば、メールを受信します。

ここまでの過程がメールにおけるSMTPの役割になります。

端的にいえば、「SMTP」は、メールを「相手のメールサーバー」まで届ける仕組みといえます。

ウ.SSLとは、SOCIAL SERVICE LINEの略称。インターネット上でSNSを安全に利用するための専用線。

ウ・・・誤り

「SSL」とは、「Secure Sockets Layer」の略で、インターネット上でのデータの通信を暗号化し、盗聴や改ざんを防ぐ仕組みのことです。「専用線」ではありません。

クレジットカード情報、ログインに必要なID・パスワードを暗号化して、たとえ盗まれたとしても、クレジットカード情報やID・パスワードがばれないようにするのが、SSLの目的です。

エ.HTTPとは、HYPERTEXT TRANSFER PROTOCOLの略称。WEB上でホストサーバーとクライアント間で情報を送受信することを可能にする通信プロトコル。

エ・・・正しい

「HTTP」は、「Hyper Text Transfer Protocol」の略です。

ホームページのデータは文字だけでなく画像や動画などがあります。

これらのデータをサーバとクライアントの間で通信するときの通信ルールが「HTTP」です。

オ.URLとは、USER REFERENCING LOCATIONの略称。インターネット上の情報発信ユーザーの位置を特定する符号。

オ・・・誤り

「URL」は、「Uniform Resource Locator」の略で、インターネット上でウェブページなどを一意に指定するためのルールです。

つまり、ウェブページが、どこに保存されているかを示す場所といえます。

「インターネット上の情報発信ユーザーの位置」を示すものではありません。

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令和2年(2020年)過去問

問1 著作権の関係上省略 問31 民法:債権
問2 基礎法学 問32 民法:債権
問3 基礎法学 問33 民法:債権
問4 憲法 問34 民法:債権
問5 憲法 問35 民法:親族
問6 憲法 問36 商法
問7 憲法 問37 会社法
問8 行政法 問38 会社法
問9 行政法 問39 会社法
問10 行政法 問40 会社法
問11 行政手続法 問41 憲法
問12 行政手続法 問42 行政法
問13 行政手続法 問43 行政法
問14 行政不服審査法 問44 行政法・40字
問15 行政不服審査法 問45 民法・40字
問16 行政不服審査法 問46 民法・40字
問17 行政事件訴訟法 問47 基礎知識・政治
問18 行政事件訴訟法 問48 基礎知識・社会
問19 行政事件訴訟法 問49 基礎知識・経済
問20 国家賠償法 問50 基礎知識・経済
問21 国家賠償法 問51 基礎知識・社会
問22 地方自治法 問52 基礎知識・経済
問23 地方自治法 問53 基礎知識・社会
問24 地方自治法 問54 基礎知識・社会
問25 情報公開法 問55 基礎知識・情報通信
問26 行政法 問56 基礎知識・個人情報保護
問27 民法:総則 問57 基礎知識・個人情報保護
問28 民法:物権 問58 著作権の関係上省略
問29 民法:物権 問59 著作権の関係上省略
問30 民法:債権 問60 著作権の関係上省略

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