ア・・・妥当

買主Ａは解除前に支出した有益費の償還を受けるまで家屋を留置することができます（大判昭10.5.13）。

そして、留置家屋を居住することによって得た利益は、不当利得として返還する義務があります（大判昭13.12.17）。

よって、本肢は妥当です。

イ・・・妥当ではない

買主又は転得者が不動産について費用を支出したときは、売主は、その償還をしなければなりません（民法583条2項本文）。

よって、Ｂは、Ａに対してこの費用の償還請求をすることができます。

したがって、本肢は妥当ではありません。

ウ・・・妥当

賃貸人たる地位が譲受人又はその承継人に移転したときは、有益費の償還に係る債務及び敷金の返還に係る債務は、譲受人又はその承継人が承継します（民法605条の2第4項）。

よって、Ａは、原則として旧賃貸人Ｂに対しては有益費の償還を請求することができません。
新賃貸人Ｃに対して請求することができます。

エ・・・妥当ではない

判例によると、
「賃借人が賃借建物に附加した増・新築部分が、賃貸人に返還される以前に、賃貸人、賃借人いずれの責にも帰すべきでない事由により滅失したときは、特段の事情のないかぎり、右部分に関する有益費償還請求権は消滅する」としています（最判昭48.7.17）。

本肢の場合、有益費を支出して増築して、その後増築部分が焼失しています。

よって、有益費償還請求権は消滅するので、Ｂは、Ａに対して増築部分につき有益費の償還請求をすることができません。

本肢は妥当ではありません。

オ・・・妥当

受寄者Ａは、保管事務を処理するのに必要と認められる費用を支出したときは、寄託者Ｂに対し、その費用及び支出の日以後におけるその利息の償還を請求することができます（民法665条、民法650条1項）。

よって、本肢は妥当です。