１・・・妥当ではない

賃借人は、賃借物について賃貸人の負担に属する必要費を支出したときは、賃貸人に対し、直ちにその償還を請求することができます（民法608条1項）。

よって、「必要費」については妥当です。

一方、
賃借人が賃借物について有益費を支出したときは、賃貸人は、賃貸借の終了の時に、その償還をしなければなりません（同条2項）。

つまり、「有益費」については、「賃貸借の終了の時に、償還」すればよいので
「直ちに」ではありません。

この点が妥当ではないです。

２・・・妥当

敷金を受け取っている賃貸人は、賃借人が適法に賃借権を譲り渡したときは、賃借人に対し、その受け取った敷金の額から賃貸借に基づいて生じた賃借人の賃貸人に対する金銭の給付を目的とする債務の額を控除した残額を返還しなければなりません（民法622条の2第1項2号）。

つまり、
賃借人Ｂが賃借権をＣに譲渡した場合、特段の事情がない限り、賃貸人Ａは、Ｂに対して本件敷金を返還しなければなりません。

よって、本肢は妥当です。

３・・・妥当でない

賃借人が適法に賃借物を転貸した場合には、賃貸人は、賃借人との間の賃貸借を合意により解除したことをもって転借人に対抗することができません（民法613条3項本文）。

つまり、ＡはＤに対して甲建物の明渡しを求めることができないので、妥当ではありません。

詳細解説は、個別指導で解説します！

４・・・妥当ではない

賃借人が適法に賃借物を転貸した場合、賃借人の債務不履行により解除となったとき、賃貸人は、転借人に対抗することができます（民法613条3項ただし書き）。

そのため、ＡはＥに対して甲建物の明渡しを求めることはできるので妥当ではありません。

５・・・妥当でない

賃貸人たる地位が譲受人に移転したときは、敷金返還債務は、譲受人が承継します（民法605条の2第4項）。

よって、新賃貸人ＦはＢに対して敷金返還義務を負うので妥当ではありません。