1・・・妥当

時効取得者は、登記がなくても、時効完成前の第三者に対し、権利を主張することができます（大判大正7.3.2）。よって、時効取得者Bは、登記がなくても、時効完成前の第三者であるCに対して時効による所有権取得を対抗することができるので、本肢は妥当です。この点は理解が必要なので、個別指導で解説します！

2・・・妥当でない

時効取得者と時効完成後の第三者は、二重譲渡の対抗関係となり、時効取得者は、登記を備えなければ「時効完成後の第三者D」に対して、時効取得を対抗することができません（大連判大正14.7.8）。しかし、「時効完成後の第三者D」が背信的悪意者の場合は、例外的に、時効取得者は登記がなくても時効取得を対抗することができます（最判昭和43.8.2）。よって、時効完成後の第三者Dが背信的悪意者であったと認められる特段の事情がある場合、時効取得者Bは、登記がなくても、時効による所有権取得を対抗することができるので、本肢は「登記なくして時効による所有権取得を対抗することはできない」が妥当ではありません。理解すべき内容なので、詳細解説は個別指導で行います。

3・・・妥当

時効取得者と時効完成後の第三者は、二重譲渡の対抗関係となり、時効取得者は、登記を備えなければ「時効完成後の第三者E」に対して、時効取得を対抗することができません（大連判大正14.7.8）。ここまでは選択肢2と同じです。しかし、時効取得者が、時効完成後の第三者の登記後に、再度、取得時効の要件を満たしたとき（再度、取得時効の成立に必要な期間継続したとき）は、その第三者Eに対し、登記がなくても、権利を主張することができます（最判昭和36.7.20）。よって、時効取得者Bは、時効完成後の第三者であるEに対し時効を援用すれば、時効による所有権取得を登記なくして、対抗することができるので、妥当です。理解すべき内容なので、詳細解説は個別指導で行います。

4・・・妥当

Bの取得時効の完成後、所有権移転登記がされることのないまま、第三者Fが原所有者Aから抵当権の設定を受けて抵当権設定登記をした場合において、不動産の時効取得者である占有者Bが、その後引き続き時効取得に必要な期間占有を継続したときは、占有者Bが抵当権の存在を容認していたなど抵当権の消滅を妨げる特段の事情がない限り、占有者Bは、不動産を時効取得し、その結果、Fの抵当権は消滅します（最判平成24.3.16）。よって、Bが、再度、甲を時効取得すれば甲に設定されていたFの抵当権は消滅します。理解すべき内容なので、詳細解説は個別指導で行います。

5・・・妥当

時効の起算点は占有開始時と決まっています。取得時効を援用する者は、その起算点を任意に（事由に）選択することはできません（最判昭和35.7.27）。よって、Bが甲の占有開始時点を任意に選択してその成立を主張することは許されません。起算点を選択するとどうなるかについては、理解すべき内容なので、詳細解説は個別指導で行います。