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引き渡された目的物が種類、品質又は数量に関して契約の内容に適合しないものである場合において、買主が相当の期間を定めて履行の追完の催告をし、その期間内に履行の追完がないときは、買主は、その不適合の程度に応じて代金の減額を請求することができます（民法563条1項）。

例外として、下記４つのいずれかに該当する場合は、催告をすることなく、直ちに代金の減額を請求することができます（民法563条2項）。

1. 履行の追完が不能であるとき。
2. 売主が履行の追完を拒絶する意思を明確に表示したとき。
3. 契約の性質又は当事者の意思表示により、特定の日時又は一定の期間内に履行をしなければ契約をした目的を達することができない場合において、売主が履行の追完をしないでその時期を経過したとき。
4. 前三号に掲げる場合のほか、買主が前項の催告をしても履行の追完を受ける見込みがないことが明らかであるとき。

よって、「履行の追完が合理的に期待できるとき」は、上記例外に該当しないので、原則通り、履行の追完の催告をした上で、履行の追完がないとき代金の減額を請求することができます。

本問は「Bは、その選択に従い、Aに対して、履行の追完の催告をすることなく、直ちに代金の減額を請求することができる」が誤りです。

よって、本問は「対価的均衡を図るために、BがAに対して代金の減額を請求をすることは妨げられない」は誤りです。

不適合がBの過失によって生じたときは、BはAに対して代金の減額を請求することはできません。