１・・・正しい

「売主Ａの引渡債務」と「買主Ｂの支払債務」は同時履行の関係にあります。そのため、Ａが電化製品をＢのもとに持参しないとき（＝履行提供しないとき）は、Ｂは代金の支払いを拒むことができます（民法533条）。

したがって、Ｂは債務不履行に陥っていないので、Ａは、Ｂに対して履行遅滞に基づく損害賠償責任を問うことはできません。

よって、正しいです。

２・・・正しい

判例によると、「相手方の履行の提供があっても、その提供が継続されないかぎり、同時履行の抗弁権は失われない」としています（最判昭34.5.14）。

つまり、Ａが一度電器製品をＢのもとに持参しているので、Ａは履行提供しています。

しかし、翌日Ａが、電器製品を持参しなかったので、履行提供が継続されていません。

そのため、Ｂの同時履行の抗弁権は消滅しないので、Ｂは売買代金の支払いを拒むことができます。

よって、正しいです。

３・・・正しい

弁済の提供は、債務の本旨に従って現実にしなければなりません。

ただし、債権者があらかじめその受領を拒み、又は債務の履行について債権者の行為を要するときは、弁済の準備をしたことを通知してその受領の催告をすれば足ります（民法493条）。

本肢の場合、Ｂが予め受領を拒んだため、Ａは、引渡しの準備をしたことをＢに通知して受領を催告するだけで、弁済の提供をしたことになるので、履行遅滞になりません。

よって、履行遅滞に基づく損害賠償責任を問うことはできないので正しいです。

４・・・正しい

当事者の一方がその債務を履行しない場合、原則、相手方が相当の期間を定めてその履行の催告をし、その期間内に履行がないときは、相手方は、契約の解除をすることができます（民法541条本文）。

よって、契約解除するには、原則、催告をする必要があります。

したがって、本問は正しいです。

５・・・誤り

「買主Ｂが正当な理由なく売買代金の支払をする意思がない旨を明確に示した場合」とは、売主Ａの電器製品の受領を拒絶していることになります。

判例（最判昭32.6.5）では、受領拒絶の意思を明確にしたときは、債務者（売主Ａ）は口頭の提供をする必要はないとして、Ａは弁済の提供をしなくても、Ｂに対して債務不履行（履行遅滞）に基づく損害賠償責任を問うことができるとしています。