1．妥当でない

売買契約が解除されてAに所有権が復帰した場合でも、動産の物権変動は引渡しがなければ第三者に対抗できません（民法178条）。BはすでにCに甲を引き渡しており、AはCから甲の返還を求めることができません。解除による所有権の復帰は当事者間では有効ですが、引渡しを受けて占有しているCに対してはAの所有権を対抗できない点が重要です。

2．妥当でない

動産の先取特権が競合する場合の優先順位は、第1順位が「保存の先取特権」、第2順位が「動産売買の先取特権」となっています（民法330条1項）。Dが修理（保存・維持）によって取得した先取特権は第1順位、Aの動産売買先取特権は第2順位であるため、DがAに先立って優先弁済を受けます。「Aがに先立って優先弁済を受けることができる」という記述は順位が逆です。

※「動産の保存先取特権」とは、他人の動産の保存・修理に要した費用について認められる先取特権です（民法320条）。財産価値を維持した者を保護するため第1順位に置かれています。

3．妥当でない

動産の先取特権と動産質権が競合する場合、質権者は第1順位の先取特権者と同一の権利を有します（民法334条）。AのBに対する動産売買先取特権は第2順位であるため、第1順位と同等の地位を持つEの質権に対してAは優先しません。「Eに先立って優先弁済を受けることができる」という記述は誤りです。

※「動産質権」とは、動産を債権の担保として債権者に引き渡す担保権です（民法344条）。質権は占有を移転することが成立要件であり、占有継続が対抗要件となります。

4．妥当でない

動産の先取特権は、債務者がその目的動産を第三取得者に引き渡した後は行使できません（民法333条）。占有改定は民法上の引渡し方法の一つ（民法183条）であり、BがFのために甲を譲渡担保に供して占有改定による引渡しをした場合、この占有改定が民法333条の「引渡し」に該当し、Aの先取特権は消滅します（最判昭和62年11月10日）。よってAは先取特権を行使することができません。

※「占有改定」とは、譲渡人がそのまま目的物を占有し続けることを合意することで、観念上の引渡しを行う方法です（民法183条）。物理的に物を移動させずに引渡しの効果を生じさせます。
※「譲渡担保」とは、担保の目的で財産権を債権者に移転し、被担保債権が弁済されたときに返還する担保方法です。民法上の明文規定はありませんが判例・実務上広く認められています。

5．妥当である

所有権留保特約がある場合、代金完済まで甲の所有権はAに留保されます。Bが甲を譲渡担保に供して占有改定による引渡しをしても、Aは所有権者として甲の引渡しをBに対して求めることができます（最判昭和49年7月18日）。Gは占有改定という不完全な引渡ししか受けていないため、AのGに対する留保所有権の主張を排除できません。肢4との違いは、先取特権（担保権）ではなく所有権そのものを留保している点にあります。

※「所有権留保」とは、売買代金が完済されるまで目的物の所有権を売主に留保する特約です。割賦販売などで広く利用され、代金未払いの場合に売主が所有権に基づいて目的物を取り戻せる手段となります。