ディジタル情報に関する次の記述のうち、妥当なものはどれか。
- 既存の状態をアナログ、既存の状態からの変化をディジタルと呼ぶ。情報のディジタル化とは、情報が既存の状態から変化する近年の情報技術革新を指す。
- 1ビットで2通り、2ビットで4通り、4ビットで16通りの情報を表すことができる。8ビットで256通りの情報を表すことができ、これを1バイト（B）と呼ぶ。
- 大きな情報量を表す単位に、キロバイト（KB）、メガバイト（MB）、ギガバイト（GB）などがある。1k㎡＝1,000,000㎡と同様に、1KB＝1,000,000Bである。
- 文字をコンピュータで扱うためには、文字に2進数の文字コードを付ける必要がある。日本工業規格（JIS）漢字コードで表された1つの漢字の情報量は、1バイトである。
- 画像をコンピュータで扱うためには、画像を分解して小さな点（ドット）の集まりに置き換える必要がある。こうした作業を符号化という。
【答え】：２【解説】
１．既存の状態をアナログ、既存の状態からの変化をディジタルと呼ぶ。情報のディジタル化とは、情報が既存の状態から変化する近年の情報技術革新を指す。
１・・・妥当ではない
アナログとは、連続した量を表し
デジタルとは、連続した量をとびとびな値（離散的な数値）として表すものです。例えば、アナログ時計の針を見ると、動き続ける2つ針の角度で時間を表しています。
一方、デジタル時計は、数字が一気に1秒から2秒に飛びます。そして、本肢の「情報のデジタル化」とは、情報（文字、音声、映像、画像など）をデジタル（離散的な数字）に変換することです。
よって、本肢は妥当ではありません。
アナログとは、連続した量を表し
デジタルとは、連続した量をとびとびな値（離散的な数値）として表すものです。例えば、アナログ時計の針を見ると、動き続ける2つ針の角度で時間を表しています。
一方、デジタル時計は、数字が一気に1秒から2秒に飛びます。そして、本肢の「情報のデジタル化」とは、情報（文字、音声、映像、画像など）をデジタル（離散的な数字）に変換することです。
よって、本肢は妥当ではありません。
２．1ビットで2通り、2ビットで4通り、4ビットで16通りの情報を表すことができる。8ビットで256通りの情報を表すことができ、これを1バイト（B）と呼ぶ。
２・・・妥当
1ビットは、2の1乗→2通り
2ビットは、2の2乗→4通り
3ビットは、2の3乗→8通り
・
・
8ビットは、2の8乗→256通り（＝1バイト）そして、
8ビット＝1バイトと言います。
1ビットは、2の1乗→2通り
2ビットは、2の2乗→4通り
3ビットは、2の3乗→8通り
・
・
8ビットは、2の8乗→256通り（＝1バイト）そして、
8ビット＝1バイトと言います。
３．大きな情報量を表す単位に、キロバイト（KB）、メガバイト（MB）、ギガバイト（GB）などがある。1k㎡＝1,000,000㎡と同様に、1KB＝1,000,000Bである。
３・・・妥当ではない
「1KB＝1,000,000B」ではなく
「1KB（キロバイト）＝1,024B（1024バイト）」です。
「1KB＝1,000,000B」ではなく
「1KB（キロバイト）＝1,024B（1024バイト）」です。
４．文字をコンピュータで扱うためには、文字に2進数の文字コードを付ける必要がある。日本工業規格（JIS）漢字コードで表された1つの漢字の情報量は、1バイトである。
４・・・妥当ではない
日本工業規格（JIS）漢字コードで表された1つの漢字の情報量は、「2バイト」です。
1バイトではありません。
日本工業規格（JIS）漢字コードで表された1つの漢字の情報量は、「2バイト」です。
1バイトではありません。
５．画像をコンピュータで扱うためには、画像を分解して小さな点（ドット）の集まりに置き換える必要がある。こうした作業を符号化という。
平成25年度(2013年度)｜行政書士試験の問題と解説
| 問１ | 基礎法学 | 問３１ | 民法：債権 |
|---|---|---|---|
| 問２ | 基礎法学 | 問３２ | 民法：債権 |
| 問３ | 法の下の平等 | 問３３ | 民法 |
| 問４ | 憲法と私法上の行為 | 問３４ | 民法：債権 |
| 問５ | 権力分立 | 問３５ | 民法：親族 |
| 問６ | 国会 | 問３６ | 商法 |
| 問７ | 憲法・精神的自由 | 問３７ | 会社法 |
| 問８ | 行政法 | 問３８ | 会社法 |
| 問９ | 行政法 | 問３９ | 会社法 |
| 問１０ | 行政法 | 問４０ | 会社法 |
| 問１１ | 行政手続法 | 問４１ | 憲法 |
| 問１２ | 行政手続法 | 問４２ | 行政法 |
| 問１３ | 行政手続法 | 問４３ | 行政法 |
| 問１４ | 行政不服審査法等 | 問４４ | 行政法・40字 |
| 問１５ | 法改正のより削除 | 問４５ | 民法・40字 |
| 問１６ | 行政事件訴訟法 | 問４６ | 民法・40字 |
| 問１７ | 行政事件訴訟法 | 問４７ | 基礎知識・政治 |
| 問１８ | 行政事件訴訟法 | 問４８ | 基礎知識・政治 |
| 問１９ | 国家賠償法 | 問４９ | 基礎知識・経済 |
| 問２０ | 国家賠償法 | 問５０ | 基礎知識・社会 |
| 問２１ | 地方自治法 | 問５１ | 基礎知識・社会 |
| 問２２ | 地方自治法 | 問５２ | 基礎知識・政治 |
| 問２３ | 地方自治法 | 問５３ | 基礎知識・社会 |
| 問２４ | 地方自治法 | 問５４ | 基礎知識・個人情報保護 |
| 問２５ | 行政法 | 問５５ | 基礎知識・個人情報保護 |
| 問２６ | 行政法 | 問５６ | 基礎知識・個人情報保護 |
| 問２７ | 民法：総則 | 問５７ | 基礎知識・情報通信 |
| 問２８ | 民法：総則 | 問５８ | 著作権の関係上省略 |
| 問２９ | 民法：物権 | 問５９ | 著作権の関係上省略 |
| 問３０ | 民法：債権 | 問６０ | 著作権の関係上省略 |
