ア・・・妥当ではない

債務の全部の履行が不能であるとき、債権者は、催告をすることなく、直ちに契約の解除をすることができます（民法542条1項1号）。

よって、「引渡し期日が到来した後でなければ、当該売買契約を解除することができない」は妥当ではありません。

イ・・妥当ではない

判例によると、
「期間を定めずに催告した場合、相当期間が経過すれば、債権者は改めて催告することなく、解除することができる」としています（大判昭2.2.2）。

よって、「Ｂは改めて相当の期間を定めて催告をしなければ、当該売買契約を解除することはできない」は妥当ではありません。

ウ・・・妥当

当事者の一方が数人ある場合には、契約の解除は、その全員から又はその全員に対してしなければなりません（民法544条1項）。

よって、本肢は妥当です。

エ・・・妥当ではない

判例によると、
「甲乙間になされた甲所有不動産の売買が契約の時に遡って（さかのぼって）合意解除された場合、すでに乙からこれを買い受けていたが、未だ所有権移転登記を得ていなかった丙は、右合意解除が信義則に反する等特段の事情がないかぎり、乙に代位して、甲に対し所有権移転登記を請求することはできない」としています（最判昭33.6.14）。

つまり、Ａが、Ａ・Ｂ間の売買契約を解除した場合、Ｃ名義への移転登記が完了していなかったとき、Ｃは、この土地の所有権を主張することができないです。

よって、本肢は妥当ではありません。

オ・・・妥当

判例によると、
「売買契約に基づき目的物の引渡を受けていた買主Ｃは、売主Ａがその売却した権利をＢから取得して買主Ｃに移転することができず、右契約を解除した場合でも、原状回復義務の内容として、解除までの間目的物を使用したことによる利益を売主Ａに返還しなければならない」としています（最判昭51.2.13）。

したがって、Ｃは解除に伴う、原状回復義務があります。

よって、Ｃは、使用利益（Ｂの車に乗って得た利益）に相当する金額も、返還義務を負います。

上記から、本肢は妥当です。